新聞・テレビが報じない新型インフルエンザの恐ろしい話！！ [社会情勢]
「タミフルは逆効果、副作用が恐ろしいワクチン、周知不徹底の予防策
新聞・テレビが報じない新型インフル 「本当は恐ろしい話」＝油井香代子
（SAPIO 2009年10月14・21日号掲載） 2009年10月29日(木)配信
文＝油井香代子（医療ジャーナリスト）
白い防護服に身を包んだ検疫官らが成田空港内を走り回っていた５月の光景がはるか昔のようだ。水際検疫をかいくぐって上陸した新型インフルエンザはこの秋、大流行の兆しを見せている。厚労省の〝大本営発表〟も、新聞・テレビ報道も教えてくれない新型インフルエンザの真実をレポートする。
＜現役医師が警告する「解熱剤とタミフル服用で健康な患者も死ぬ」という疑惑＞
新型インフルエンザの勢いが止まらない。最近１か月の患者数は全国で推定60万人超、死者はすでに19人（９月23日現在）。多くは肺や心臓、腎臓などに疾患があるハイリスク患者だが、基礎疾患のない人が死亡したり重症化するケースも報告されている。
８月29日には兵庫県の30代女性が死亡した。持病にてんかんがあるものの、基礎疾患はない。女性は８月27日、39℃の高熱と咳が出て、翌日、近くの医療機関を受診。新型インフルと診断されて自宅療養していたが、タミフルを服用したその夜に容体が急変した。病院に運ばれたが、明け方に死亡した。
また、９月９日に死亡した大阪府の45歳の男性も基礎疾患がなかった。発熱で７日に医療機関を受診しタミフルを服用、自宅療養し、いったんは平熱に下がったが、９日、意識不明で倒れ病院に搬送されて死亡した。
死亡しないまでも重症化した例もある。基礎疾患のない沖縄県の50代女性は高熱で入院、タミフルで治療したが、重症化し人工呼吸器を装着した。
厚労省などの治療指針では、重症化や死亡を防ぐために、治療にはタミフルやリレンザといった抗ウイルス薬を使うことになっている。ところが、この３人だけでなく、死亡者の半数以上、重症者のほとんどがタミフルやリレンザを処方されているのだ。
新型インフルは弱毒性で大部分の人は軽症で回復する。致死率は０・４％程度（ＷＨＯなどの研究）、日本では約７万人に１人といわれる。季節性インフルでも平均して年間１０００～２０００人程度が死亡しており、新型をことさら恐れる必要はない。しかし、いわゆるハイリスク患者ではない人が死亡する例が目立つのはなぜなのか。海外でも同様の傾向がある。全世界の死亡者の約４分の１を占めている米国では、入院者数は８８４３名、死亡者数５５６名（８月22日現在）、ニューヨーク市では重症化した人のうち、ハイリスク患者でない人は21％もいたと報告されている。
果たして、タミフルに頼る今の治療指針で万全と言えるのだろうか？
「タミフルが重症化や死亡を減らすという科学的な証拠はありません。むしろ、厚労省の報告を検討した結果、タミフルは死亡者や重症者を増やす可能性も考えられます」
こう話すのは、浜六郎医師（ＮＰＯ法人医薬ビジランスセンター理事長）だ。
「死亡した30代女性は、てんかんの治療のために抗けいれん剤を服用していたと思われます。この薬には呼吸抑制作用があり、タミフルと一緒に服用すると、より呼吸抑制を起こしやすくなる。季節性インフルでもタミフル服用後、睡眠中に突然死した人がいます」
通常、医療機関を受診すると解熱剤とタミフルを処方されることが多い。この併用が危険だと指摘する声がある。米国で基礎疾患のない人が死亡しているのも、非ステロイド解熱剤やタミフルを使用していることと無縁ではないと浜医師は推測する。
「メキシコではタミフルを服用した重症入院患者の半数が死亡しましたが、服用しなかった重症入院患者は１人も死亡しませんでした。また、確認できた情報では、米国の妊婦で死亡した６人は全員タミフルを服用していましたが、服用しなかった妊婦には死亡者は出ませんでした。タミフルには重大な危険がある可能性を認めざるを得ません」
もちろん、重症化や死亡との因果関係を否定する医師も多い。しかし、浜医師が問題視している米国や日本の症例などについて、早急な調査が求められることは当然だろう。
＜小児に多い「インフル脳症」は解熱剤とタミフルが重症化させる？＞
新型インフルには10代の患者が多い。これまで乳幼児の患者は比較的少なかったのだが、８月には10歳未満の小児の感染も次々と報告され、うち７名の子供が脳症になり、２名が重症となった。
小児が罹るインフルエンザで最も警戒しなければいけないといわれるのが、この脳症だ。これには非ステロイド解熱剤などの薬剤が関係しているという。発熱後にけいれんや意識障害が起こり、重症化すると最悪の場合には死に至る。季節性インフルでも、子供の主な死亡原因として問題視されてきた。しかし、この脳症についても、解熱剤や鎮痛剤などの治療薬が原因となって引き起こされていた事例が多いのである。
小児科医でインフルエンザ脳症と解熱剤の関係に詳しい林敬次医師（はやし小児科院長）はこう話す。
「脳症のひとつに致死率が高いライ症候群があります。約20年前までに、解熱のために使用されていたアスピリンに問題があるとわかり、米国では使用を止めた。そのとたんに死亡が激減し、以来、小児の解熱にはアスピリンは禁忌となりました。さらに、日本でよく使われていた非ステロイド解熱剤も脳症を誘発、重症化させることがわかり、今ではこれらの薬剤は小児には使用しないのが一般的です」
そして、林医師はこれらの過去の例と同様に、タミフルにも危険性を感じている。
「01年にタミフルが発売されてからタミフルを処方した患者で突然死も含めて、脳症が重症化した例が数多く報告されています。ところが、今回の新型インフルエンザでは、小児にタミフルを使う例が増えているのです。これは大変危険なことです」（林医師）
タミフルやリレンザには重症化を防ぐという医学的証拠はなく、小児には使うべきではないと、林医師は強調する。前出の浜医師も言う。
「死亡者が多い米国では、小児にも大人にもアスピリン以外の非ステロイド解熱剤の使用を推奨しているうえ、重症化した場合にはタミフルを常用量の２倍まで増量してよいとしています。米国で死者が多いのはこれらの薬の乱用が影響している可能性があります。日本でも大人には非ステロイド解熱剤がかなり用いられています」
日本はタミフルの使用量が最も多く、世界の７割を消費する。日本で大流行が始まり、手当たり次第にタミフルと非ステロイド解熱剤が処方されれば、どのような事態を招くかわからない。
＜ワクチン大量輸入で囁かれる「予防効果疑問」と「恐ろしい副作用」！？＞
インフルエンザワクチンの接種が10月下旬から開始される。厚労省は約６０００万人分が必要としているが、国内供給量は約１８００万～２０００万人分。優先順位が高い医療従事者、妊婦、心臓などに病気があるハイリスク患者から順次接種し、不足分は輸入することになった。しかし、輸入ワクチンの安全性に疑問を呈する専門家は多い。
田代眞人・国立感染症研究所インフルエンザウイルス研究センター長は言う。
「国産ワクチンは長年の実績もあり、副作用や効果などもある程度予想できます。しかし、現在検討中の輸入ワクチンは使用実績がほとんどなく、未知の部分が多いのです。国産ワクチンでは使用されていないアジュバントという免疫補助剤が入っており、これは同じワクチン量でより多くの人への接種が可能となる一方、副作用の発生する確率が高いと指摘されています。さらに、輸入ワクチンの中には従来の鶏卵を使って培養したものではなく、組織細胞培養による製造方法で作られたものがあり、これも安全性が確認されていません。国産ワクチンの不足に対応するための緊急輸入は必要でしょうが、その際にはどのようなワクチンを輸入するのかを国民に明らかにすべきです」
やっと確保したワクチンも、予防効果は国民が期待するほど高くはないとする声もある。
「前橋市による季節性インフルワクチンの統計データを示した『前橋レポート』という有名な報告があります。これによると、ワクチンを打っても打たなくても、インフルエンザの発症率は変わらなかったというのです。新型ワクチンも基本的には同じことが言えます。厚労省は『集団感染の予防という点では効果はないが、感染者を重症化させない効果がある』と言っていますが、これも医学的根拠はありません」
こう話すのは三好基晴医師（ホスメック・クリニック院長）だ。
前述の通り、副作用の心配もある。ＷＨＯでは、「パンデミックワクチン（新型インフルワクチン）の製造には新規技術（組織細胞培養）が用いられているものがあり、特定の集団に対する安全性が十分評価されていない」と勧告している。つまり、安全性が不十分だとＷＨＯ自らが言っているのだ。具体的な副作用について三好医師はこう続ける。
「季節性のワクチンには脳脊髄炎、ギラン・バレー症候群、けいれん、肝機能障害等の副作用の可能性があると添付文書に明示されています。新型も製造法が共通するため、同様の副作用が出る可能性があります」
また、従来の技術を使ったワクチンにも問題がないわけではない。
「ワクチン製造には鶏卵が使われるため、卵アレルギーが強い子供は、アナフィラキシーショック（全身性の強いアレルギー反応）の危険もあります」（林医師）
ワクチン接種には１人分２回接種で６０００～８０００円の自己負担が必要だ。季節性のワクチンの３０００～４０００円（１回接種）と比べると約２倍の負担だ。ＷＨＯが発表した１回分の価格は２・５～20ドル（約２３０～１８００円）程度。日本は英国の薬品メーカー、グラクソ・スミスクラインなどから、２０００円程度で輸入することになる。ＷＨＯの担当者によると、ワクチンは世界的に不足しているという。ワクチン製造能力のある先進国は自国で賄うのが基本だ。先進国が金にあかせてワクチンを輸入すれば、価格が高騰し、製造能力のない途上国に低価格でワクチンを供給できないし、中には買えない国も出てくる恐れがある。
ＷＨＯ緊急委員会の委員でもある前出の田代氏は言う。
「これまで日本は国内産でワクチンをまかない、タミフルなどは国際備蓄をして途上国に渡していたほどです。途上国には日本に対してワクチンを提供してほしいとの期待があった。多くの国から感謝されてきた日本ですが、手のひらを返したように世界の市場からワクチンを買い漁る姿に『しょせん欧米と同じなのか』と落胆する途上国も出てくるはずです」
輸入すればすべて事足れり、とした政府の安易な姿勢が問われている。
＜「タミフル耐性ウイルス」と強毒性「新・新型」発生で５億人が死ぬ！？＞
米国ＣＤＣ（疾病予防管理センター）は９月８日に次のような指針を発表した。
「健康な人は新型インフルエンザに感染しても、タミフルなど抗ウイルス薬による治療は原則として必要ない」というものだ。その理由として、過剰投与でタミフルが効かない耐性ウイルスが出現する恐れが高まる危険を挙げている。
タミフル耐性がある新型ウイルスが初めて発見されたのは、６月末、デンマークでのこと。７月には大阪、さらには香港、カナダなどでも見つかり、９月９日には滋賀県で日本では５例目になる耐性ウイルスが確認されている。その後、米国で人から人へ感染する耐性ウイルスも出現した。
実は、季節性のソ連Ａ型ではすでに２年前にタミフル耐性ウイルスが出現し、ノルウェーやロシアなどヨーロッパ各地、日本、米国で見つかっており、ＷＨＯも警戒を強めていた。新型インフルのタミフル耐性ウイルスはそれほど広がってはいないが、健康な患者でも当たり前のようにタミフルが処方されている日本では、耐性ウイルス拡大のリスクが諸外国より高いとも指摘されている。
いったん流行が収まっても、確実に第２の流行期がやってくる。スペイン風邪のように、第２波では規模や被害がより甚大になるケースもある。そしてその時には、第１波を経て耐性を獲得したウイルスが蔓延している恐れが十分ある。
さらに怖いのは、強毒性の「新・新型」インフルの出現だ。世界に蔓延している強毒性の鳥インフルエンザが突然変異して、人から人への感染能力を持つことだ。致死率が極めて高いウイルスの登場で、世界的大流行になったら、国内で64万人、全世界で１億～５億人が死亡するという試算さえある。もしこれにタミフル耐性を持つウイルスが出現すれば、治療現場がパニックになるのは必至だろう。約５００億円かけて備蓄していたタミフルも無駄になるわけだ。
これまで予防といえば「マスク、手洗い、うがい」と言われてきた。しかし、一時は薬局からなくなるほどだったマスクの予防効果には専門家の間にも異論がある。口腔内感染に詳しい鴨井久一・日本歯科大学名誉教授は言う。
「マスクやうがいよりも予防効果が高いのは口腔ケアです。歯科の分野ではよく知られていて、多くの実績があります」
たとえば、奈良県の介護施設で、歯科衛生士がブラッシング指導や舌みがきを実施したところ、インフルエンザ発症率が例年の10分の１に激減したという報告もある。
「口腔ケアが不十分だと、口腔内に繁殖した細菌が出す酵素で粘膜が弱くなり、インフルエンザウイルスが侵入しやすくなります。予防には口腔内細菌を減らすことが重要です。タミフルやワクチン任せではなく、安上がりな口腔ケアの重要性を周知させるべきです」（鴨井名誉教授）
費用の割には不備が目立つインフルエンザ対策。本格的流行期にさしかかった今、正すべき点は一刻も早く対策を講じることが肝要だ。」
今や日本中に流行している新型インフルエンザは甘く見ているとトンデモないことになりそうです。予防接種のワクチンを注射したから大丈夫とか、医者の処方した薬を飲んだから大丈夫とか、事はそんなに安易な状況ではないようです。「マスク、手洗い、うがい」も予防効果は低いとのことです。出来れば新型インフルエンザに罹らないに越したことはありません。皆さん、ご注意を。
新聞・テレビが報じない新型インフル 「本当は恐ろしい話」＝油井香代子
（SAPIO 2009年10月14・21日号掲載） 2009年10月29日(木)配信
文＝油井香代子（医療ジャーナリスト）
白い防護服に身を包んだ検疫官らが成田空港内を走り回っていた５月の光景がはるか昔のようだ。水際検疫をかいくぐって上陸した新型インフルエンザはこの秋、大流行の兆しを見せている。厚労省の〝大本営発表〟も、新聞・テレビ報道も教えてくれない新型インフルエンザの真実をレポートする。
＜現役医師が警告する「解熱剤とタミフル服用で健康な患者も死ぬ」という疑惑＞
新型インフルエンザの勢いが止まらない。最近１か月の患者数は全国で推定60万人超、死者はすでに19人（９月23日現在）。多くは肺や心臓、腎臓などに疾患があるハイリスク患者だが、基礎疾患のない人が死亡したり重症化するケースも報告されている。
８月29日には兵庫県の30代女性が死亡した。持病にてんかんがあるものの、基礎疾患はない。女性は８月27日、39℃の高熱と咳が出て、翌日、近くの医療機関を受診。新型インフルと診断されて自宅療養していたが、タミフルを服用したその夜に容体が急変した。病院に運ばれたが、明け方に死亡した。
また、９月９日に死亡した大阪府の45歳の男性も基礎疾患がなかった。発熱で７日に医療機関を受診しタミフルを服用、自宅療養し、いったんは平熱に下がったが、９日、意識不明で倒れ病院に搬送されて死亡した。
死亡しないまでも重症化した例もある。基礎疾患のない沖縄県の50代女性は高熱で入院、タミフルで治療したが、重症化し人工呼吸器を装着した。
厚労省などの治療指針では、重症化や死亡を防ぐために、治療にはタミフルやリレンザといった抗ウイルス薬を使うことになっている。ところが、この３人だけでなく、死亡者の半数以上、重症者のほとんどがタミフルやリレンザを処方されているのだ。
新型インフルは弱毒性で大部分の人は軽症で回復する。致死率は０・４％程度（ＷＨＯなどの研究）、日本では約７万人に１人といわれる。季節性インフルでも平均して年間１０００～２０００人程度が死亡しており、新型をことさら恐れる必要はない。しかし、いわゆるハイリスク患者ではない人が死亡する例が目立つのはなぜなのか。海外でも同様の傾向がある。全世界の死亡者の約４分の１を占めている米国では、入院者数は８８４３名、死亡者数５５６名（８月22日現在）、ニューヨーク市では重症化した人のうち、ハイリスク患者でない人は21％もいたと報告されている。
果たして、タミフルに頼る今の治療指針で万全と言えるのだろうか？
「タミフルが重症化や死亡を減らすという科学的な証拠はありません。むしろ、厚労省の報告を検討した結果、タミフルは死亡者や重症者を増やす可能性も考えられます」
こう話すのは、浜六郎医師（ＮＰＯ法人医薬ビジランスセンター理事長）だ。
「死亡した30代女性は、てんかんの治療のために抗けいれん剤を服用していたと思われます。この薬には呼吸抑制作用があり、タミフルと一緒に服用すると、より呼吸抑制を起こしやすくなる。季節性インフルでもタミフル服用後、睡眠中に突然死した人がいます」
通常、医療機関を受診すると解熱剤とタミフルを処方されることが多い。この併用が危険だと指摘する声がある。米国で基礎疾患のない人が死亡しているのも、非ステロイド解熱剤やタミフルを使用していることと無縁ではないと浜医師は推測する。
「メキシコではタミフルを服用した重症入院患者の半数が死亡しましたが、服用しなかった重症入院患者は１人も死亡しませんでした。また、確認できた情報では、米国の妊婦で死亡した６人は全員タミフルを服用していましたが、服用しなかった妊婦には死亡者は出ませんでした。タミフルには重大な危険がある可能性を認めざるを得ません」
もちろん、重症化や死亡との因果関係を否定する医師も多い。しかし、浜医師が問題視している米国や日本の症例などについて、早急な調査が求められることは当然だろう。
＜小児に多い「インフル脳症」は解熱剤とタミフルが重症化させる？＞
新型インフルには10代の患者が多い。これまで乳幼児の患者は比較的少なかったのだが、８月には10歳未満の小児の感染も次々と報告され、うち７名の子供が脳症になり、２名が重症となった。
小児が罹るインフルエンザで最も警戒しなければいけないといわれるのが、この脳症だ。これには非ステロイド解熱剤などの薬剤が関係しているという。発熱後にけいれんや意識障害が起こり、重症化すると最悪の場合には死に至る。季節性インフルでも、子供の主な死亡原因として問題視されてきた。しかし、この脳症についても、解熱剤や鎮痛剤などの治療薬が原因となって引き起こされていた事例が多いのである。
小児科医でインフルエンザ脳症と解熱剤の関係に詳しい林敬次医師（はやし小児科院長）はこう話す。
「脳症のひとつに致死率が高いライ症候群があります。約20年前までに、解熱のために使用されていたアスピリンに問題があるとわかり、米国では使用を止めた。そのとたんに死亡が激減し、以来、小児の解熱にはアスピリンは禁忌となりました。さらに、日本でよく使われていた非ステロイド解熱剤も脳症を誘発、重症化させることがわかり、今ではこれらの薬剤は小児には使用しないのが一般的です」
そして、林医師はこれらの過去の例と同様に、タミフルにも危険性を感じている。
「01年にタミフルが発売されてからタミフルを処方した患者で突然死も含めて、脳症が重症化した例が数多く報告されています。ところが、今回の新型インフルエンザでは、小児にタミフルを使う例が増えているのです。これは大変危険なことです」（林医師）
タミフルやリレンザには重症化を防ぐという医学的証拠はなく、小児には使うべきではないと、林医師は強調する。前出の浜医師も言う。
「死亡者が多い米国では、小児にも大人にもアスピリン以外の非ステロイド解熱剤の使用を推奨しているうえ、重症化した場合にはタミフルを常用量の２倍まで増量してよいとしています。米国で死者が多いのはこれらの薬の乱用が影響している可能性があります。日本でも大人には非ステロイド解熱剤がかなり用いられています」
日本はタミフルの使用量が最も多く、世界の７割を消費する。日本で大流行が始まり、手当たり次第にタミフルと非ステロイド解熱剤が処方されれば、どのような事態を招くかわからない。
＜ワクチン大量輸入で囁かれる「予防効果疑問」と「恐ろしい副作用」！？＞
インフルエンザワクチンの接種が10月下旬から開始される。厚労省は約６０００万人分が必要としているが、国内供給量は約１８００万～２０００万人分。優先順位が高い医療従事者、妊婦、心臓などに病気があるハイリスク患者から順次接種し、不足分は輸入することになった。しかし、輸入ワクチンの安全性に疑問を呈する専門家は多い。
田代眞人・国立感染症研究所インフルエンザウイルス研究センター長は言う。
「国産ワクチンは長年の実績もあり、副作用や効果などもある程度予想できます。しかし、現在検討中の輸入ワクチンは使用実績がほとんどなく、未知の部分が多いのです。国産ワクチンでは使用されていないアジュバントという免疫補助剤が入っており、これは同じワクチン量でより多くの人への接種が可能となる一方、副作用の発生する確率が高いと指摘されています。さらに、輸入ワクチンの中には従来の鶏卵を使って培養したものではなく、組織細胞培養による製造方法で作られたものがあり、これも安全性が確認されていません。国産ワクチンの不足に対応するための緊急輸入は必要でしょうが、その際にはどのようなワクチンを輸入するのかを国民に明らかにすべきです」
やっと確保したワクチンも、予防効果は国民が期待するほど高くはないとする声もある。
「前橋市による季節性インフルワクチンの統計データを示した『前橋レポート』という有名な報告があります。これによると、ワクチンを打っても打たなくても、インフルエンザの発症率は変わらなかったというのです。新型ワクチンも基本的には同じことが言えます。厚労省は『集団感染の予防という点では効果はないが、感染者を重症化させない効果がある』と言っていますが、これも医学的根拠はありません」
こう話すのは三好基晴医師（ホスメック・クリニック院長）だ。
前述の通り、副作用の心配もある。ＷＨＯでは、「パンデミックワクチン（新型インフルワクチン）の製造には新規技術（組織細胞培養）が用いられているものがあり、特定の集団に対する安全性が十分評価されていない」と勧告している。つまり、安全性が不十分だとＷＨＯ自らが言っているのだ。具体的な副作用について三好医師はこう続ける。
「季節性のワクチンには脳脊髄炎、ギラン・バレー症候群、けいれん、肝機能障害等の副作用の可能性があると添付文書に明示されています。新型も製造法が共通するため、同様の副作用が出る可能性があります」
また、従来の技術を使ったワクチンにも問題がないわけではない。
「ワクチン製造には鶏卵が使われるため、卵アレルギーが強い子供は、アナフィラキシーショック（全身性の強いアレルギー反応）の危険もあります」（林医師）
ワクチン接種には１人分２回接種で６０００～８０００円の自己負担が必要だ。季節性のワクチンの３０００～４０００円（１回接種）と比べると約２倍の負担だ。ＷＨＯが発表した１回分の価格は２・５～20ドル（約２３０～１８００円）程度。日本は英国の薬品メーカー、グラクソ・スミスクラインなどから、２０００円程度で輸入することになる。ＷＨＯの担当者によると、ワクチンは世界的に不足しているという。ワクチン製造能力のある先進国は自国で賄うのが基本だ。先進国が金にあかせてワクチンを輸入すれば、価格が高騰し、製造能力のない途上国に低価格でワクチンを供給できないし、中には買えない国も出てくる恐れがある。
ＷＨＯ緊急委員会の委員でもある前出の田代氏は言う。
「これまで日本は国内産でワクチンをまかない、タミフルなどは国際備蓄をして途上国に渡していたほどです。途上国には日本に対してワクチンを提供してほしいとの期待があった。多くの国から感謝されてきた日本ですが、手のひらを返したように世界の市場からワクチンを買い漁る姿に『しょせん欧米と同じなのか』と落胆する途上国も出てくるはずです」
輸入すればすべて事足れり、とした政府の安易な姿勢が問われている。
＜「タミフル耐性ウイルス」と強毒性「新・新型」発生で５億人が死ぬ！？＞
米国ＣＤＣ（疾病予防管理センター）は９月８日に次のような指針を発表した。
「健康な人は新型インフルエンザに感染しても、タミフルなど抗ウイルス薬による治療は原則として必要ない」というものだ。その理由として、過剰投与でタミフルが効かない耐性ウイルスが出現する恐れが高まる危険を挙げている。
タミフル耐性がある新型ウイルスが初めて発見されたのは、６月末、デンマークでのこと。７月には大阪、さらには香港、カナダなどでも見つかり、９月９日には滋賀県で日本では５例目になる耐性ウイルスが確認されている。その後、米国で人から人へ感染する耐性ウイルスも出現した。
実は、季節性のソ連Ａ型ではすでに２年前にタミフル耐性ウイルスが出現し、ノルウェーやロシアなどヨーロッパ各地、日本、米国で見つかっており、ＷＨＯも警戒を強めていた。新型インフルのタミフル耐性ウイルスはそれほど広がってはいないが、健康な患者でも当たり前のようにタミフルが処方されている日本では、耐性ウイルス拡大のリスクが諸外国より高いとも指摘されている。
いったん流行が収まっても、確実に第２の流行期がやってくる。スペイン風邪のように、第２波では規模や被害がより甚大になるケースもある。そしてその時には、第１波を経て耐性を獲得したウイルスが蔓延している恐れが十分ある。
さらに怖いのは、強毒性の「新・新型」インフルの出現だ。世界に蔓延している強毒性の鳥インフルエンザが突然変異して、人から人への感染能力を持つことだ。致死率が極めて高いウイルスの登場で、世界的大流行になったら、国内で64万人、全世界で１億～５億人が死亡するという試算さえある。もしこれにタミフル耐性を持つウイルスが出現すれば、治療現場がパニックになるのは必至だろう。約５００億円かけて備蓄していたタミフルも無駄になるわけだ。
これまで予防といえば「マスク、手洗い、うがい」と言われてきた。しかし、一時は薬局からなくなるほどだったマスクの予防効果には専門家の間にも異論がある。口腔内感染に詳しい鴨井久一・日本歯科大学名誉教授は言う。
「マスクやうがいよりも予防効果が高いのは口腔ケアです。歯科の分野ではよく知られていて、多くの実績があります」
たとえば、奈良県の介護施設で、歯科衛生士がブラッシング指導や舌みがきを実施したところ、インフルエンザ発症率が例年の10分の１に激減したという報告もある。
「口腔ケアが不十分だと、口腔内に繁殖した細菌が出す酵素で粘膜が弱くなり、インフルエンザウイルスが侵入しやすくなります。予防には口腔内細菌を減らすことが重要です。タミフルやワクチン任せではなく、安上がりな口腔ケアの重要性を周知させるべきです」（鴨井名誉教授）
費用の割には不備が目立つインフルエンザ対策。本格的流行期にさしかかった今、正すべき点は一刻も早く対策を講じることが肝要だ。」
今や日本中に流行している新型インフルエンザは甘く見ているとトンデモないことになりそうです。予防接種のワクチンを注射したから大丈夫とか、医者の処方した薬を飲んだから大丈夫とか、事はそんなに安易な状況ではないようです。「マスク、手洗い、うがい」も予防効果は低いとのことです。出来れば新型インフルエンザに罹らないに越したことはありません。皆さん、ご注意を。
タグ：社会情勢
コイツが強毒性に突然変異したら、スペイン風邪以上の被害が出るかも知れませんね
by Ｔ．Ｎ (2009-10-30 01:00)
インフルエンザ、変化しているのもあるでしょうから恐いですよね
ご訪問ありがとうございました＾＾
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by やまがたん (2009-10-30 08:25)
Ｔ．Ｎさん、nice!&ご訪問&コメントありがとうございます。
新型インフルエンザは舐めてかかるとトンデモないことになりそうですね。
by gaiagear (2009-10-30 10:03)
やまがたんさん、nice!&ご訪問&コメント&応援ありがとうございます。
今度の新型インフルは恐いですね。それに従来の季節性のインフルもあるのでとても不安です。
by gaiagear (2009-10-30 10:09)